<腹膜播種に対する一般向け解説書>
<腹膜播種に対する一般向け解説書>
賛助会員にご入会されますと、腹膜播種-最新の診断・治療-第2版を進呈します。
  

 

<専門書>

腹膜播種の治癒をめざす包括的治療 2017
腹膜播種の治癒を目指した基礎的・臨床的エビデンスに基づいた包括的治療を習得する。最新の情報を追加した第3版目である。
出版: NPO 腹膜播種治療支援機構 (2016)
ISBN 9780-4-9906097-3-3

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完売しました。

<2年の歳月を経てアトラスが完成>
<2年の歳月を経てアトラスが完成>

腹膜播種に対する腹膜切除アトラス
ISBN 9780-4-9906097-0-2

完売となりました。

 

 

厚生労働科学研究費補助金

難治性疾患克服研究事業

 

<キーワード>

・腹膜偽粘液腫

・腹膜播種

・HIPEC

・腹膜切除

・国際腹膜播種学会

 

NPO法人

腹膜播種治療支援機構


概要

研究代表者は過去20年間、基礎・臨床の両面から腹膜播種の診断、治療に関する研究を行い、多数の論文を国内外で発表してきた(Yonemura Y. et al.: Clin. Cancer Res. 6:4234-4242,2000,Ann Surg Oncol 9:775-84,2002 Cancer, 98:1394-1400, 2003.など)。さらに国際腹膜播種学会(Peritoneal Surface Oncology Group International)を2000年から企画開催し、遺伝子診断、腹膜切除、周術期化学療法などの新治療法を開発してきた(Surg Oncol Clin North Amer. Vol 12/3 pp 635-648, 2003, J Clin Oncol. 2004, 15:3284-92, Sem Surg Oncol. 21:233-248, 2003)。その結果、腹膜偽粘液腫では腹膜切除を含む集学的治療が標準術式として世界の十数箇所の腹膜播種センターで行われるようになってきている。
腹膜偽粘液腫 pseudomyxoma peritonei (以下PMP)は、イギリスのBrendan Moranの研究では100万人に1人の割合で発生する稀な疾患である(Sem Surg Oncol. 21: 233-248,2003)。しかし、本邦における発生頻度・発生原因はまったく解明されていないのが現状である。そこで、研究代表者らは2008年に特定非営利活動法人腹膜播種治療支援機構を創設し、PMP患者の本邦における実態を調べてきた。その結果、機構所属病院で扱った症例は4年間で523例(男169例、女354例)と世界でも類を見ない多数例となった。このうち、387例に対し、術前化学療法・腹膜切除・温熱療法を行なってきた。これら症例の切除標本・予後を解析したところ、組織学的悪性度・転移の分布定量評価法・切除の方法が重要な予後因子であることが判明しつつある。この研究では本邦におけるPMPの発生頻度・組織学的悪性度と予後の関連・転移のメカニズムの解明・安全で根治性の高い手術療法の確立・有効な化学療法の確立などが初めて解明できると考えています。

厚生労働省は、根本的治療法が確立されておらず、後遺症を残す恐れが少なくない難治性疾患について、病状の進行阻止・身体機能の回復・再生を目指した画期的な診断・治療法の開発に資することを目的とするため「難治性疾患克服研究事業」を推進しています。
稀な疾患で、原因も不明であり、治療法も確立されていません。この疾患は、不適切な治療が行われると死にも至る深刻な病気です。その上、本国内における発生頻度や治療法の現状などもよくわかっていないのが現状です。ヨーロッパやアメリカでは腹膜偽粘液腫に対する専門病院があり、この希な疾患を専門医が集中的に効率よく治療するセンターがあります。本国ではこのような専門機関が少ないのが現状です。
腹膜偽粘液腫患者支援の会は、2006年2月、この病気を「特定疾患」に認定してもらうために発足し、2006年7月から2011年2月まで計7回にわたり厚生労働省疾病対策課に署名(平成23年2月16日まで提出した署名合計490,267名)を提出し陳情しております。
厚生労働省は、平成23年にはじめて腹膜偽粘液腫に対する難治性疾患克服研究事業を開始しました。その手始めに本国内の腹膜偽粘液腫の発生状況・診断・治療・転帰(予後)に関わる調査を行います。